医療保険は本当に必要なのか?

節約

こんにちは

固定費の中で比較的大きな出費になりがちなのが民間の医療保険ですよね。日本人の80%ほどが民間の医療保険に加入しているようです。

ですがその民間の医療保険は本当に必要なものでしょうか?

なんとなく不安だからという理由で加入している方がほとんどではないでしょうか?

将来の自分の事となるとどうしてもリスクを大きく見積もってしまい過剰な保険に加入されている方が多いように思います。

結論からお伝えすると民間の医療保険はほとんどの人には不要です。

なぜなら日本は国民皆保険制度があり、ほぼすべての国民が公的医療保険にすでに加入しています。

ですので追加で高額な民間の医療保険に加入しなくても手厚い保証を受けることが可能です。

保険の本来の役割としては起こる確率は低いが万が一の事態が発生した場合に破綻しないために備える事ですよね。

その為この公的医療保険を理解した上で本当に民間の医療保険は必要なのか?を判断することが大事です。

公的医療保険とは

公的医療保険とは全ての国民が公平に質の高い医療を受ける事が出来る保険制度です。

公的医療保険には大きく分けて2種類あります。

  • 会社員の場合は社会保険
  • 個人事業主の場合は国民健康保険

日本の国民は必ずどちらかに加入しており、保険料を支払っています。

強制的に加入となるため公的医療保険の制度や保証内容を把握されていない場合が多いのではないでしょうか?

公的医療保険では様々な面で手厚い保証が受けられますので保証内容を解説してきます。

医療費の自己負担

病院の窓口で支払いをする際に自己負担額は医療費の3割で済んでいるかと思います。

この自己負担が3割で済むのも公的医療保険のおかげであり、国民健康保険や社会保険に加入しているため受けられる制度となっています。

自己負担3割が当たり前過ぎてあまり意識していないという方も多いのではないでしょうか?

ですが良く考えると医療費の7割を賄っているわけですからかなり手厚い保証と言えますよね。

高額療養費制度

高額療養費制度とは月ごと(1日〜末日)の医療費の支払い額に上限が定められており、上限を超えた医療費は払い戻される制度です。

この制度のおかげで海外のように高額な医療費が請求されるという事はありません。

支払額の上限は年齢や収入により変わりますが、70歳未満で月収28万〜50万の方の場合上限は約9万円となります。

例えば…

100万円の医療費がかかった場合、自己負担額は3割ですから30万円の請求となります。

ですが高額療養費制度の適用で差額の21万円ほどが払い戻され、実際の負担は9万円ほどとなります。

さらに高額療養費制度を直近12ヶ月間で3回利用した場合は4回目以降は上限が44400円まで下がります。

この制度のおかげで大きな病気になってしまってもすぐに破綻してしまう心配は無いかと思います。

あとから払い戻されるとはいえ一時的に30万円も払えないよ。

ということもあるかと思います。

その場合は限度額適用認定証を利用しましょう。限度額適用認定証を医療機関の窓口で提出すると上限以上の請求はされなくなります。

もしも医療費が高額になりそうでしたら事前に提出しておけば、後から上限を超えた分を請求する手間も省けますし、一時的に高額な負担をしなくて済みます。

限度額適用認定証は加入している健康保険に申請することで取得可能ですよ。

  • 高額療養費制度は国民健康保険でも社会保険でも利用可能です。
  • 所得が低い場合は上限額も下がります
  • 差額ベッド代や食費は対象になりません。

傷病手当金

傷病手当金社会保険のみの保証です。国民健康保険では適用されないため注意しましょう。

傷病手当金とは業務外のケガや病気などで就業不可となった場合に最長で1年6ヶ月の間、傷病手当金が支給される制度です。業務上のケガなどは労災での保証となります。

支給される傷病手当金の額は平均月収の3分の2が支給されます。月収の3分の2が支給されれば最低限の生活は送れますよね。

支給はケガや病気などで3日連続で休養した場合の4日目から支給がスタートします。

ですので万が一しばらく働けなくなった場合でもすぐに破綻する事はありません

国民健康保険では傷病手当金は適用されません。

医療保険が必要な場合

公的医療保険で手厚く保証されている為ほとんどの方は民間の医療保険は不要です。

ですが全ての人に医療保険が不要というわけでは無く医療保険が必要な場合もあります。

以下に該当される方は民間の医療保険の加入を検討されるのも良いかと思います。

  • 貯蓄が全く無い場合
  • 個人事業主の場合
  • 先進医療を受けたい方
  • とにかく不安な方

貯蓄が全く無い場合

高額療養費制度があるため医療費が高額になることはありませんし、限度額適用認定証を利用することにより上限以上の請求はされませんが、医療費が全くかからないという事ではありません。

医療費に関しては平均的な収入の方であれば月に約9万円ほどの自己負担となりますがその間働けなくなってしまった場合には別途生活費が必要になってしまいます。

そのため貯蓄が全く無い場合少しの出費でも日常生活に支障が出るという場合は医療保険の加入をおすすめします。

個人事業主の場合

個人事業主の場合は国民健康保険となるためケガや病気で働けなくなった場合に傷病手当金が支給されません。

そして基本的に労災なども無いため、働けなくなると収入が途絶えてしまう可能性が高いですよね。

貯蓄があればすぐに破綻はしませんが、長期の入院となった場合はやはり医療保険があると安心かと思います。

先進医療を受けたい方

公的医療保険では先進医療は対象外のため先進医療は実費となります。

ただし実際に病気となり先進医療を受ける方はごく僅かであり、先進医療を実施している医療機関も限られています。

そのため先進医療特約の付帯は意見が分かれるところではありますが先進医療を受けたいという方は医療保険に加入し先進医療特約などでカバーするのがおすすめです。

とにかく不安な方

公的医療保険だけではとにかく不安で不安でしょうがないという方は安心を買う意味でも加入がおすすめです。

安心できるかどうかも大きな判断材料となるかと思います。

ですが過剰な保証内容で月々の支払いが家計を圧迫しているようでしたら本末転倒ですよね。

そういった場合は一度見直しすることがおすすめです。

また冒頭でもお伝えしたように自分の将来の事となるとどうしてもリスクを高めに見積もってしまう場合が多く、保険内容も過剰になってしまいがちです。

そのため保険の加入や見直しの際は専門家に相談し第三者の意見も取り入れることが保険選びで失敗しないコツかと思います。

無料ですので保険についての疑問は専門家への相談がおすすめですよ。

さいごに

公的医療保険のおかげで大きな病気やケガなどをしても高額な医療費が発生するわけではありません。

ご自分の収入や貯蓄、許容できるリスクの度合いにもよりますが、医療保険を解約し貯蓄や投資に充てるのも1つの選択かと思います。

また貯蓄が全くなく民間の医療保険が解約できないという方は一度生活スタイルを見直し着実に貯金していくのがおすすめですよ。

おすすめの貯金方法に関してはこちらでまとめていますので参考になるかと思います。

タイトルとURLをコピーしました